事務局からのお知らせ／研究会などの案内

東南アジア学会会員各位

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本ベトナム研究者会議会長
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　桜井由躬雄

日本ベトナム研究者会議では、下記の要領で２０１０年度前期研究大会を
開催することになりましたのでご案内申し上げます。
ご多忙中とは存じますが、ご参加たまわりますようお願い申し上げます。

　　　　　　　　　　　　　　　　記

テーマ：「タンロン・ハノイ一千周年の時空と諸相」
　ハノイは建都一千周年を迎える。考古学、歴史学、地域情報学の領域から
ハノイの都市形成過程における最近の研究について報告し、一千年の時空と
諸相について議論する。

日時：6月27日(日）午後１時から５時半
会場：京都大学　稲盛財団記念館3階中会議室
　　　京都市左京区川端荒神橋東詰（京阪電車・神宮丸太町駅から北へ
　　　徒歩５分）
会場への交通アクセス
http://www.cseas.kyoto-u.ac.jp/about/access_ja.html

午後１時～３時
第一部（考古・歴史）

上野邦一（奈良女子大学特任教授）
「タンロン皇城遺跡の建物の特徴」

豊田裕章（国際日本文化研究センター共同研究員）
桃木至朗（大阪大学コミュニケーションデザイン・センター教授）
「中世王都タンロンを構成する諸空間と諸機能」

午後３時～３時半
休憩

午後３時半～５時半
第二部（地域情報学）

柴山　守（京都大学東南アジア研究所）
「仏領期ハノイの都市形成過程－地域情報学の視点から－」
　　　　
米澤　剛（総合地球環境学研究所）
「ハノイの３次元都市モデルの構築」

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本研究会連絡先
京都大学東南アジア研究所　柴山研究室
TEL: 075-753-7314 FAX: 075-753-7320
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東南アジア学会学会員のみなさま

総合地球環境学研究所メガ都市プロジェクトと
東南アジア研究所GCOEプログラム「生存基盤持続型の
発展を目指す地域研究拠点」では、下記の通り、
第5回ジャカルタ都市研究会を実施致します。

ご関心のある方はぜひお越しください。
どうぞよろしくお願い致します。

林憲吾（地球研）

｜ 研究会情報
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第5回　ジャカルタ都市研究会／The 5th Jakarta Seminar

「インドネシア首都圏の不動産開発：スハルト体制期との連続性と変化」
講師：新井 健一郎氏（共愛学園前橋国際大学専任講師）

［日時］：2010年6月27日（日）　13:00～16:00
［会場］：京都大学東南アジア研究所稲盛財団記念館　3階小会議室Ⅱ
　　　　 〒606-8501 京都市左京区吉田下阿達町 46
　 ＊アクセスは
　　　　　 >>http://www.cseas.kyoto-u.ac.jp/about/access_ja.html
［主催］：地球研「メガシティが地球環境に及ぼすインパクト」プロジェクト
　　　　（通称：メガ都市プロジェクト　　代表：村松伸） 　　
　　　　　http://www.weuhrp.iis.u-tokyo.ac.jp/chikyuken/
　　　　　京都大学東南アジア研究所GCOEプログラム
　　　　「生存基盤持続型の発展を目指す地域研究拠点」
　　　　　http://www.humanosphere.cseas.kyoto-u.ac.jp/

［コメンテーター］：村松伸（総合地球環境学研究所教授）
　　　　　　　　　　岡本正明（京都大学東南アジア研究所准教授）

□　発表要旨
　独立後インドネシアで民間不動産企業の活動が本格的になってきたのはスハ
ルト体制期に入って以降である。特に1980年代半ば以降は、大手企業グループ
が都心および郊外の両方で大規模なスーパーブロックやニュータウンの開発事
業に一斉に乗り出し、街並みの変化に大きな影響を及ぼすようになった。しか
しこうした大型開発事業は需要側のボトルネックと用地買収・開発への過剰投
資により大量の不良債権を生み出し、1997年から1998年の金融危機・スハルト
体制崩壊と機を一にする形でプロジェクトの大幅な遅延・停滞・再編が相次い
だ。その意味で、1980年代から1990年代にかけての首都圏の大型都市開発事業
はスハルト体制の産物として生まれ、スハルト体制の崩壊とともに頓挫したと
も言える。
　しかしそれから約10年が経ち、インドネシア首都圏の不動産産業は再び活況
を呈している。都心や郊外で大型の開発プロジェクトが相次いで完成・進捗
し、およそ過去5年強の間に首都圏の街並みを再び急激に変えつつある。今回
の発表では、前半で簡略ながらインドネシア首都圏の不動産産業の発展をスハ
ルト体制期からたどり直し、後半では各種の資料や現地での観察から、現在進
行中の街並みの変化がスハルト体制期とどのような点で連続し、どのような点
で断絶しているのかを考察する。特に戸建て・アパートメントを問わず居住用
不動産に焦点を当て、首都圏郊外部の大型ニュータウン事業や、ジャカルタ各
地の集合住宅開発について、事業主体の交代や事業環境の変化、事業の重点や
流行の変化、社会的影響等について、全体的な概観といくつかの事例紹介を組
み合わせる形で報告する。

□　参考文献
新井健一郎 （2001）'Only Yesterday in Jakarta: Property Boom and Consumptive Trends in the Late New Order Metropolitan City' 『東南アジ
ア研究』38巻4号, pp. 481-511
http://www.cseas.kyoto-u.ac.jp/seas/38/4/380402.pdf
－（2001）「不動産王チプトラのジャカルタ」『社会人類学年報』27、弘文
堂、pp. 119-139
－（2005）「寡占的郊外化－スハルト体制下のインドネシア首都圏開発－」
http://www.ide.go.jp/Japanese/Publish/Periodicals/Ajia/pdf/2005_02/01.pdf

□　問い合わせ先／Contacts
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京都大学東南アジア研究所
Center for Southeast Asian Studies (CSEAS), Kyoto University

担当：甲山治　｜KOZAN Osamu
（京都大学東南アジア研究所准教授）

京都市左京区吉田下阿達町46東棟401
tel. 075-753-9652
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